医師や医療施設の秘書としてスケジュール管理、資料整理などを行う医療秘書。
しかし、実際にはそれだけではなく事務処理や来客の対応なども行います。
では、一般的な医療事務とどう違うのでしょうか。
この記事では、仕事内容や医療事務との違い、試験内容など、医療秘書について幅広く解説します。
仕事内容
医療秘書の仕事内容は、通常の医療事務職員と同様に、医療行為以外の細々とした事務処理と秘書業務の二つに分かれます。
これらの比率は病院ごとの方針により決められます。
もし、医療秘書として就職して秘書業務を重点的に経験したいという方は、
業務内容をよく確認しておきましょう。
ここからはそれぞれの業務の具体的な内容をご紹介します。
医療事務としての業務
窓口対応
来院された患者の保険証の確認や診察券の作成、問診票の記入を依頼するなども窓口として受付対応を行います。
他にも診察後の保険点数に基づいて、請求処理を行う場合もあります。
上記の業務は、医療事務業務にあたるものですが、病院の方針によっては兼務するケースも少なくありません。
情報管理業務
診療内容に応じて記録の入力やカルテの管理、証明書や診断書の文書作成補助などを行います。
また、検査結果やレントゲンフィルムの整理なども行っており継続的な診察をするための書類管理を担います。
秘書業務
スケジュール管理
院長や、役員の個人秘書として勤務する場合は、通常の診察に加えて学会への出席や会議など様々な予定を管理する必要があります。
当日のスケジュール変更や予定の追加など、ダブルブッキングなどが発生しないように調整します。
その他、運転手との目的地やタイムスケジュールの共有など、細やかな気遣いが求められます。
学会で発表する資料などの作成サポート
担当秘書がいる院長や役員の医師は学会で様々な発表を行うことがあります。
その学会で使用する資料の作成や、そのために必要な資料の手配などを担います。
その他にも慶弔の知らせを受けた場合の祝電や弔電なの手配や訪問先へのアポイント取得、接待の会場の手配や菓子折りの手配など、医療秘書としての業務は多岐にわたりますが、そこで身につくビジネスマナーや気遣いは、秘書業務を担う医療秘書ならではと言えます。
医療秘書になるには？
医療秘書になるために資格は必須ではありません。
ですが、資格を取得することによって医療秘書としての知識を有することが、明確にわかるので、採用面接などの競争で有利に働きます。
特に未経験で医療秘書として働きたい！と思う方は、資格を取得することで未経験であっても採用される確率を高めることができます。
そもそも検定を受けるための受験資格はないので、誰でも受けることができます。
それぞれの級の試験内容や難易度、勉強方法について知りたい方は以下の記事を参照してください。
就職について
医療秘書の就職先は、医療機関のみならず製薬会社、調剤薬局、医療機器メーカーなどがあります。
仕事内容は上述の通りですが、主に医師や医療スタッフにつき、事務的にサポートをします。
就職を考えるにあたって切り離せないのが採用選考です。
先述した通り、医療秘書の資格を持っていなくても、医療秘書として働くことは可能です。
ただし、採用選考を進む上で資格の有無は非常に重要な材料になります。
もちろん資格は保有していないけれど、豊富な実務経験があるという方もいますので、一概には申し上げられませんが、未経験の方が医療秘書を目指す場合には資格を持つ方と持たない方で大きく差があります。
未経験から医療秘書を目指したいという方には資格取得がおすすめです。
年収
医療秘書の平均年収は約320万円です。
もちろん非常勤やパート・アルバイトの方なども医療秘書の中にはいらっしゃるので、この平均年収は参考程度に考えるべきでしょう。
現在、実際に募集されている求人情報を見るとおよそ400万円前後の求人が多く見受けられます。
さらに、医療秘書として経験を積むことで、医療機関の事務総合職としてキャリアアップすることができれば、年収700万円の実現も可能です。
ここまで医療秘書について仕事内容や就職などを中心に解説してきました。
通常の医療事務員との違いや身につくスキルの違いなどをご理解いただけたのではないでしょうか。
医療事務員としての経験と、秘書としての経験をセットで得られる稀有な仕事です。
もしも、医療秘書になりたい！と感じた方はまず突破すべき採用面接に備えて資格取得をお勧めします。
